「中絶費用は全部でいくら?」と不安な方もいるのではないでしょうか。中絶は原則、自由診療のため、週数が進むほど費用と身体への負担は増してしまいます。
だからこそ、事前に平均的な中絶費用を知っておくことは、あなたの大切な身体を守るクリニック選びの重要な基準になります。
本記事では費用の相場や最新の給付金、分割払い等の解決策を解説します。一人で悩まず、まずは正しい情報を知ることから始めてください。
中絶手術の平均的な費用はいくら?
平均的な中絶費用は「妊娠何週目か」という時期によって大きく変動するのが特徴です。初期中絶では、10万円〜20万円、中期中絶では30万円〜50万円が相場とされています。
また、中絶手術は基本的に自由診療(自費診療)のため、クリニックによって価格設定が異なります。
初期中絶(〜11週6日):平均10万円〜20万円
妊娠12週未満(11週6日まで)に行われる手術は「初期中絶」と呼ばれます。この時期の費用は全国的な平均で10万円〜20万円程度です。
クリニックによっては「8週未満」「10週未満」といった区切りで段階的に費用が加算される仕組みになっています。
週数が進むにつれて手術の難易度が上がり、身体への負担も増してしまいます。費用を抑える意味でも、何よりあなたの大切な身体のためにも、できるだけ早い段階でのご相談が推奨されます。
※心斎橋駅前婦人科クリニックでは、お身体への負担を考慮し、初期中絶のみに対応しております。
中期中絶(12週〜21週6日):平均30万円〜50万円
妊娠12週以降、22週未満(21週6日まで)の手術は「中期中絶」となります。この時期の費用は平均として30万円〜50万円程度と、初期中絶に比べて高額です。
中期中絶では、通常の出産と同じように「陣痛」を起こして分娩を行う必要があるため、数日間の入院が必須です。
入院費や分娩費用が加算されるだけでなく、役所への「死産届」の提出や火葬・埋葬の義務も生じるため、精神的・経済的な負担は非常に重くなります。
当院では初期中絶(12週未満)を対象としておりますが、もし初診時の検査で妊娠12週0日を超えた「中期中絶」に該当することが判明した場合は、患者様の安全を最優先に考え、連携病院を速やかにご紹介いたします。
手術代以外の費用
クリニックのホームページに記載されている「手術費用」が、必ずしも支払う総額とは限りません。中絶手術代に加えて以下のような諸費用がかかるからです。
| 初診料・再診料 | 医師による診察にかかる費用 |
|---|---|
| 術前検査費 | 安全に手術を行うための血液検査やエコー検査 |
| 麻酔費用 | 手術中の痛みを抑えるための麻酔代 |
| 術後のお薬代 | 感染予防の抗生剤や子宮収縮剤など |
| 術後検診費 | 術後の回復状態を確認する大切なアフターケア |
| その他加算 | 土日祝日の手術、深夜対応、未産婦加算など |
「安いと思っていたのに、会計時に高額な追加費用を請求された」というトラブルを避けるためにも、術後検診まで含めた「総額」で中絶費用が明確なクリニックを選ぶようにしましょう。
中絶手術の費用|
心斎橋駅前婦人科クリニック
人工妊娠中絶手術 即日手術は前日までに御予約ください。
| ~11週6日 | 78,000円~ ※10万円分の給付金制度利用可能 |
|---|
- ※妊娠6週以上の場合、妊婦支援金の対象となる可能性があります
- ※別途手術前の診察・検査は11,000円(税込)頂戴いたします。
- ※即日手術の場合、即日手術料金が必要となります。
中絶にかかるその他の費用
| 麻酔料 | 無料 |
|---|---|
| 術後薬 | 無料 |
| 術後検診 | 無料 |
| 埋葬費 | 無料※1 |
- ※1 専門委託業者に依頼して”火葬”を行います
- ※中絶手術の金額は妊娠週数の大きさ等で変動します。
- ※土日の手術は、別途11,000円頂戴します。
大阪・心斎橋駅前婦人科クリニックでは、追加費用の不安をなくすため、術前検査から術後検診まで明朗な料金体系を整えています。
最大10万円の支援金が受け取れる「妊娠支援給付金制度」の申請サポートも行っております。以下の詳細ページよりご確認ください。
中絶手術は保険適用される?
中絶手術は原則として保険が適用されない「自由診療(全額自己負担)」です。
しかし、状況によっては保険が適用されたり、支払った費用の一部が戻ってきたりするケースがあります。
保険適用となるケース
以下のような医学的判断がなされた場合に限り、健康保険が適用され、自己負担が3割となります。
- ・稽留(けいりゅう)流産:お腹の中で胎児の発育が止まってしまっている状態での処置。
- ・母体の健康保護:妊娠の継続が母体の生命維持に著しい危険を及ぼすと医師が判断した場合。
ご自身の状況がどちらに該当するかは、医師がエコー検査などを通じて慎重に診断いたします。
自費診療でも「保険証」持参を推奨
「自費なら保険証はいらないのでは?」と思われるかもしれませんが、 術前検査で性感染症や子宮内の疾患(ポリープなど)が見つかった際、その治療には保険が適用されます。
保険証があれば保険適用の処理がスムーズなので、診察や検査の際にはお持ちください。
確定申告の「医療費控除」で
実質負担を軽減
母体保護法指定医が行う中絶手術は「医療費控除」の対象になります。
1年間(1月〜12月)に支払った医療費の総額が10万円を超えた場合は確定申告を行うことで所得税の一部が還付され、翌年の住民税も軽減されます。
実質的な負担を抑える大切な手続きですので、クリニックで発行される領収書は捨てずに必ず保管しておきましょう。
中絶費用の負担を減らす給付金
2026年現在、「妊婦のための支援給付金」や「出産育児一時金」など、中絶手術にも活用できる助成制度が整っています。状況によっては、自己負担を大幅に抑えられるケースもあります。
また、もしも性犯罪や性暴力などの被害によって妊娠された場合は、警察やワンストップ支援センターを通じて費用の公費負担(無料化)を受けられる制度もあります。
※参考:性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター|男女共同参画局
さまざまな制度を活用することで、中絶費用の実質負担金を減らすことが可能です。
妊婦のための支援給付金(計10万円)
2025年4月より完全制度化された「妊婦のための支援給付金」は、出産される方だけでなく、中絶や流産を選択された方も対象となる非常に心強い制度です。
| 給付金額 | 計10万円(妊娠認定時に5万円 + 妊娠終了時に5万円) |
|---|---|
| 対象となる方 | 医療機関で妊娠の判定(胎児心拍の確認など)を受けた方 |
この給付金を受けるためには、自治体への申請の際に「妊娠届」や医療機関による証明書が必要です。
心斎橋駅前婦人科クリニックでは、申請に必要な書類の発行に対応しております。「自分が対象になるか分からない」という方も、診察時にスタッフまでお気軽にお尋ねください。
出産育児一時金(50万円)
妊娠12週以降(中期中絶)に該当する場合は、健康保険から「出産育児一時金」が支給されます。
| 支給金額 | 原則50万円 |
|---|---|
| 特徴 | ・12週以降の中絶は法律上「死産」として扱われるため、通常の出産と同じ扱い。 ・「直接支払制度」を利用すれば、健保からクリニックへ直接お金が支払われるため、窓口での持ち出しを最小限に抑えられる。 |
※心斎橋駅前婦人科クリニックでは、お身体の負担が少ない12週未満の「初期中絶」のみを行っているため、中期中絶には対応しておりません。週数が進んでしまった方には適切な連携施設をご紹介します。
「中絶費用が払えない」時の解決策
中絶手術にはタイムリミットがあり、時間が経つほど費用も身体への負担も増してしまいます。一人で抱え込まず、以下の解決策を検討してみてください。
- ・クレジットカードの分割払い
- ・医療ローンの活用
- ・パートナーとの費用負担の話し合い
- ・未成年・学生の方は、信頼できる大人に相談を
中絶は本来、パートナーや保護者と話し合い、協力して進めていくものです。お金のことは言い出しにくいかもしれませんが、将来のことや現在の状況を伝え、話し合ってみてください。
心斎橋駅前婦人科クリニックが
選ばれる理由
当院では、患者様の不安を少しでも軽減できるよう、徹底した費用の透明性と寄り添うサポート体制を心がけています。
会計時に説明なく高額請求をされる心配はありません。事前にいくらかかるのか、不安な点はいつでも遠慮なくご相談ください。
また「妊婦のための支援給付金(10万円)」の対応可能院として、申請に必要な証明書の発行も迅速に行っています。
心斎橋駅徒歩0分の立地で即日手術にも対応しており、忙しいあなたの日常への早期復帰を、誠実な価格と確かな技術で全力でバックアップいたします。
よくある質問(FAQ)
中絶費用に関するよくある質問と回答を紹介します。
- 中絶費用を抑えるためにはどんなことに注意すればいいですか?
- A.手術代だけでなく、術前検査や麻酔代、術後診察まで含めた「総額」で比較しましょう。公式サイトで料金を明確に提示し、追加費用の有無を明記している「母体保護法指定医」のいるクリニックを選ぶのが安心です。
- 費用だけで中絶を受けるクリニックを選んでもいいですか?
- A. 費用だけで決めるのは、おすすめできません。高額すぎるのも問題ですが、相場より安すぎる場合は注意が必要です。術前検査が不十分、医師の経験不足、アフターケアが別料金などの理由が隠れているかもしれません。費用とサービスともに満足できるかを基準に選ぶことが大切です。
- 中絶費用は保険適用になりますか?
- A.原則として保険適用外の自費診療です。ただし、稽留流産と診断された場合や、母体の生命に危険がある医学的理由での中絶には保険が適用されるケースがあります。通常の経済的理由による中絶は全額自己負担となります。
- 中絶費用を分割払いにできますか?
- A.はい、当院ではクレジットカードによる分割払いや医療ローンがご利用いただけます。「今すぐまとまった現金を用意するのが難しい」という場合でも、無理のないお支払い方法をご提案しますので、お気軽にご相談ください。


